4)参考資料またはそのリンク情報
参考資料またはそのリンク情報を示しています。
4)- 1
医用画像ネットワークの幕開けPACS、INNERVISION 1988 4月 臨時増刊号
4)- 2
PACS ハンドブック ’89, 日本PACS研究会、1989年4月1日
4)- 3
<特集>医療情報システムの動向 ‘91 ISACプロジェクトのすべて:
1991年5月 INNERVISION
4)- 4
特集/IS&C;日本医用画像工学会(JAMIT),Medical Imaging Technology/Volume 9) Issue 5 December, 1991
4)- 5 エックス線写真等の光磁気ディスク等への保存について、(厚生省健康政策局長通知) 1994年3月29日
https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=00ta0800&dataType=1&pageNo=1
4)- 6 日本保健医療情報システム工業会発足 1994年4月
https://www.jahis.jp/about/
4)- 7 医用画像情報の電子保存のあらまし[第1版]:「厚生省健康政策局総務課医療 技術開発室」監修「財団法人医療情報システム開発センター」発行、
日本放射線技術学会雑誌 第50巻第9号、1994年9月、P1588-1601
https://www.jstage.jst.go.jp/article/jjrt/50/9/50_KJ00003326504/_pdf
4)- 8
IS&C特集: 監修IS & C委員会, 医療とコンピュータ、増刊号1994.11
4)- 9
通商産業大臣表彰(1997年10月1日)
4)-10 社団法人日本放射線機器工業会が社団法人日本画像医療システム工業会と改称 (1998年) (2012年一般社団法人へ移行)
https://www.jira-net.or.jp/archives/outline/outline.html
4)-11
ISCLをRSNAで発表RSNA(Radiology Society of North America)Award
(Certificate of Merit) (1998)を受賞
4)-12 診療録等の電子媒体による保存に関する解説書,
監修:厚生省健康政策局研究開発振興課医療技術情報推進室
編集:財団法人医療情報システム開発センター 1999年10月
https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/etc_doc001.pdf
4)-13 医用画像情報を電子保存するには、安藤裕、医療とコンピュータ、(株)日本電子出版、2001年2月号(V0l.12 No2:P19-28
https://warp.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/239392/www.epj.co.jp/medcom/bn/PDF/Vol12/12-2/12_02_19.pdf
アクセス不可の場合は
https://warp.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/239392/www.epj.co.jp/medcom/bn/index.htm
から当該文献にアクセスしてください。
4)-14 医用画像と法的規制, 脇坂孝, 日本写真学会誌/66 巻 (2003) 1 号/書誌
https://www.jstage.jst.go.jp/article/photogrst1964/66/1/66_1_17/_pdf/-char/ja
4)-15 日本PACS研究会が「日本PACS・PHDS研究会」に名称変更し新規会員を募集,
統合デジタル健康管理システム委員会(IHMS委員会)設立、2012年7月1日
https://www.innervision.co.jp/041products/2012/p20120818.html
4)-16 医療情報分野のPioneerに聞く : DICOMの黎明期、そして電子保存(連載企画),
喜多紘一, 日本放射線技術学会医療情報分科会雑誌/20 巻 (2013)、
https://www.jstage.jst.go.jp/article/medicalinfojsrt/20/0/20_KJ00008639177/_article/-char/ja/
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